若林恵
黒鳥社コンテンツディレクター

いつからか「イノベーション」の語に、心動かされることが少なくなった。ブロックチェーンから、メタバース、WEB3からAIへといたる、ここ10年ほどの「イノベーション」は、意味を失ったとはまったく思わないものの、それが、自分が生きている時空間に新しい景色をもたらしてくれるといった期待感は、ほとんどもてなくなった。その失望というか諦念は、おそらく、テクノロジーそのものがつまらないというよりは、それをダイナミックに運用するための社会側の建てつけや、それに規定されたわたしたちの想像力の限界からくるのだろうという気がしてならない。

最新技術が中国からやってくる世界

そうは言いながら、その一方で、面白いテックイノベーションのニュースに目を見はるようなことは、実は毎週のように起きてもいる。そのほとんどが中国から発信される。EV、ドローンタクシー、ロボット、AIはもとより、鉄道、港、製鉄、工場、土木、造船、発電といったいわゆるハードなインフラにおいても、あっと驚くようなイノベーションには事欠かない。

考えてみれば、新しい時代の新しい社会を構想するなら、インフラを根こそぎアップデートするものでなければ、十全たる構想にはならないはずだが、すでにインフラを整備しきってしまった西側の社会は、そうした根こそぎのイノベーションを想像することができない。だからこそちまちまと接ぎ木の作業に精を出すしかないわけだが、逆にこれから新たにインフラを構築しようという場所では、これまでのやり方に縛られない、自由な選択肢が与えられるので、あっと驚くものも生まれ出てくる。デジタルネイティブな社会インフラとは、こういうものなのか、と情報を追いながら、とにかく圧倒される。DX、DXと言いながら、わたしたちのそれは、いかにスコープが狭いものであったかを、つくづく思い知らされてしまう。

わたしたちはこの150年来、欧米の技術を仰ぎ見て、そこに未来があるのだとずっと考えてきたが、その時代が、いよいよ終焉に向かっているように思えてならない。わたしたちは、新しい技術やイノベーションが中国からやってくるという、かつて想像したことのなかった時代へと突入しているにちがいない。そこでは、技術やビジネス開発をめぐる観念や想像力が、これまでとは大幅に異なっているはずだが、残念ながら、わたしたちは、そこで起きていることをあまりにも知らない。

昨年、深圳と上海の、AI、デジタルツインの企業や、自立走行車やバッテリーのメーカーなどいくつかの企業を視察して感心したのは、デジタルテクノロジーが、ほぼ常に「インフラ」としてイメージされているように見えたことだった。インターネットはもとより、AIも、デジタルツインも、ロボティクスも、ここでは、ほとんど水道や電気のようなものとして、テックイノベーションが考えられている。OpenAIが巨額の資金調達をもって業界の独占を目指しているところ、DeepSeekをはじめとする中国の企業が次から次へとオープンソースとしてAIをリリースすることの背景には、おそらく根本的な理念のちがいがある。

デジタルネイティブなインフラ

そもそも中国のデジタル政策においては、「デジタルの産業化」と「産業のデジタル化」のふたつのベクトルをもっていると言われる。これが明確に分けられ、別個に政策化されるのだ。

わたしたちは、デジタル振興政策というと、主に情報産業やサービス産業を主体とした、いわば「消費者インターネット」の領域にばかり目を奪われてきた。つまり「デジタル」を産業化することばかりに目を向けてきた。例えば「メタバース」というイノベーションについて言えば、その技術の普及をアップルやメタといった企業が推進したせいもあって、消費者向けの新しい市場を生み出すことにばかり躍起になってきたが、US版の『WIRED』の記事「China’s Metaverse Is All About Work」（中国のメタバースは業務がすべて）が指摘するところ、中国ではメタバースは、消費者インターネットに向けた技術というよりは、「産業インターネット」、つまり「産業のデジタル化」を推進するための要素技術と位置付けられている。

中国政府は、経済に直接的な利益をもたらすと考えられるメタバースの一部を支援する意向を示している。デジタルツインは、2021年から2025年までの国家的な議題を定める巨大な経済戦略文書である第14次五カ年計画に含まれている。2022年末に発表された、産業情報技術省を含む5つの省庁によるアクションプランでは、仮想現実産業を3500億元（約510億ドル）に成長させることを約束した。この高レベルの計画では、近眼表示（ユーザーの目に画像を投影する方法）、レンダリング処理（2Dまたは3Dモデルをリアルな画像に変換すること）、感覚的相互作用、ネットワーク移行など、さらなる革新を促進したいとしている。

「産業のデジタル化」は、2015年に発表された政策「インターネットプラス」（創業、協業製造、現代農業、エネルギー、金融包摂、公共サービス、物流、電子商取引、交通、生態環境、人工知能の11の分野それぞれにインターネットをプラスすることで、各分野のアップデートを図る政策）と合致した考えで、既存産業を、例えばメタバース、あるいはブロックチェーン、もしくはAI、さらには6G、そしてロボティクスといった新技術をもって根源からフレーミングし直すというもので、ここでも、デジタル新技術が産業を支えるべき新たなインフラとしてイメージされているように見える。

アメリカでは、この間インフラ整備の必要性が謳われ、バイデン政権下ではEVの給電施設の全国的な設置に巨額の予算が投じられてきた。あるいは、高速鉄道の整備なども長らく政策アジェンダに上がってきたが、何の成果も生み出すにいたっていない。その間、中国では十数年の間に、4万キロにも及ぶ鉄道網が完備された。その違いがいったいどこから生まれたのかといえば、もちろん国家上げての後押しは言うまでもないが、おそらく中国だけが、「最先端のインフラ」は「デジタルネイティブなインフラ」である、ということの意味を、根源からイメージすることができていたからだろう。

DX、GX、そしてAIX

かつて「先進国」と呼ばれたわたしたちは、交通や物流、工業や農業といったものをイメージする際に、それらをデジタルネイティブなものとして、道路の敷設といった根源のレベルから、ラディカルにイメージしなおす必要があったのだ。

現在日本では、「DX」や「GX」の次は「AIX」だといった掛け声が上がりはじめているが、中国を訪ねてみてわかるのは、DXがラジカルに進めば、それは必然的にGXをもたらし、必然的にAIXにまでいたるということだ。

そこに行けば、立ちどころに何かを得ることができる、というわけでは決してないが、社会が根底から再想像されつつある現場に身を置くことは、それだけで価値がある。街中にある、BYDやXiaomiやDJIのショールームを見るだけで、「日本も含めた先進国はなぜこれができなかったのだろう」という問いがきっと沸き上がってくるはずだが、その問いを持ち帰るだけでも、いまのわたしたちには意味がある。

住み慣れた街から船出をし、いくつもの海を渡ってたどり着いた、とある街。すべてが活気に満ちて見るもの何もかもが新鮮で目新しい。知らない街はなんと楽しいことか。そう思ってしばらく過ごしたところで、ふいに気がつく。そこは自分が住み慣れたロンドンの街だったのだ。そんなエピソードを英国の作家G・K・チェスタトンは紹介している。

ブライアン・イーノの名盤「Another Green World」もまた同じモチーフが下敷きになっている。地球を遠く離れて宇宙を旅した男が、とある緑の惑星にたどり着いたら、そこが旅だった地球だったという物語が、そのインスピレーションになったと言われている。

旅は、いったいなにを見出す行為なのだろうか。未知なる場所を訪ね、新しい事物や暮らしをみて感じる。それは旅の半分でしかない。残りの半分は、むしろ帰ってきてからのことだ。自分がそれまで当たり前だと思っていたこと、ありきたりだと感じられていたことを、まったく違った視点やコンテクストにおいて捉え直すことができるようになること。ふるさとをまるで異国のように見つめ直すことができるようになること。

世界の先進的な都市を訪ね、これから人の暮らしが一体どのように変わっていくのかを探る旅のプログラム「Another Real World」は、先進都市にただ学び、それを真似するための「ネタ」を探すためのものではない。むしろ、自分たちの世界のそれとは異なる「リアル」を体感することで、自分たちが生きている「リアル」を再発見するためのものだ。いまとは違う、オルタナティブな社会や暮らしのあり方を再想像するためのきっかけなのだ。

若林恵（blkswn publishers）